2022.09.29

経営ノウハウ

離職率が28％から3％に！ES(従業員満足度）向上4つの成功例

ES（従業員満足度）を向上させて、離職率を28％から3％にまで下げる事に成功した企業があります。

ESは人材確保の面だけでなく、売上高や生産性にも直結するとされてます。

ES（従業員満足度）とは

従業員満足度とは、従業員が会社に対して抱く満足度を表す指標です。英語の「Employee Satisfaction」を略してESとも言われます。

ESが向上すると従業員の主体性、生産性、人間関係にも良い影響が出るため、売上高の増加や人材確保等、企業にとって好ましい様々な効果が得られます。

厚生労働省が公表した調査結果によると、ES（従業員満足度）を重視している会社は、重視しない会社と比較して売上高営業利益率が高い傾向があります。

厚生労働省が公表した調査結果によると、ES（従業員満足度）を重視している会社は重視しない会社と比較して、人数・質ともに人材確保ができている傾向があります。

サイボウズ株式会社（Cybozu, Inc.）では「100人100通りの働き方」を叶えるワークスタイル変革を行い、離職率を28％から3％前後にまで下げることに成功しました。

会社の「制度」「ツール」「風土」の３つの柱で働き方の改革を行いました。

具体的には、育児・介護休暇を整えるだけに留まらず、個人の事情に応じて勤務時間や場所を決められる仕組みを構築しました。

従業員が自分の働き方を記述し「基本的に17時退社、日によって18時退社も可能、月に3日ほど在宅勤務となる可能性がある。」といった、それぞれの従業員にとっての最適な働き方が実現できます。

（pixabay）

誰もが知る巨大企業のグーグル（Google LLC）は「働きたい会社」として世界的な人気を誇っています。

グーグルの福利厚生は有名で、ビリヤード台や卓球台に防音音楽ルームや、1日3食無料で食事が可能な社員食堂など、かなり充実しています。

福利厚生以外にも大きな話題を呼んだのが「TGIF（全社員ミーティング）」です。

驚くべきことに、全世界の全社員６万人が対象となり、社員であれば誰もが参加できます。

会社立ち上げの時期から行われてきた全社員ミーティングを、巨大企業となった現在も継続しているのです。

創業者や本社の経営トップ層らが直接社員に語りかける機会が毎週あるというのは、非常に刺激的です。毎週、この会議を楽しみに率先して参加する社員が多くいると言われています。

また、会議は堅苦しく威圧的ではなく、創業者が新しい業績を作った従業員に直接声をかけたり冗談を言うなど、明るくフレンドリーに盛り上がる場になっています。

（pixabay）

就職・転職者向けの口コミサイト「OpenWork」を運営するオープンワークが発表した「働きがいのある企業ランキング2022」で、中外製薬株式会社が第二位にランクインしました。（第一位はGoogle）

中外製薬は多様な社員一人ひとりが持てる能力を最大限発揮できる環境作りに注力し、制度改革やデジタルツールの導入・拡充も積極的に進めてきました。

また、少子高齢化を迎えた社会的背景を受けて、出産・育児・介護といった理由での離職が起こらないような就業環境の構築に力を注ぎました。

仕事と生活の相乗効果を目指す「ワークライフシナジーの追求」を掲げ、コロナ禍以前の2015年には既に在宅勤務制度の対象者を拡大していました。在宅勤務制度の導入の下地があったため、コロナ禍での混乱も無かったと言います。

（pixabay）

株式会社リクルートは働き方を刷新し続け、2022年版「働きがいがある企業ランキング」の第三位にランクインしました。

リモートワークに関してもリクルートでは元々2015年から一部の組織に導入していて、その後に全社に拡充しました。

介護や子育てといった事情に合わせてリモートワークを選択したり、地方創生のプロジェクトに関わる社員が八ヶ岳に移住してフルリモートで働くなど、様々な場面で活用されてます。

リモートワークに関しては「理由や回数を問わない」として、自由に選択可能な柔軟な働き方ができる会社を実現しています。

（pixabay）

ES（従業員満足度）が高い企業の特徴に、時代の変化にスピーディに対応している点が挙げられます。

少子高齢化が進んだ社会に合った制度を早いタイミングで整えていたり、コロナ禍以前からリモートワークを導入していた企業が、ESの高い企業として上位にランクインしています。

いざ変化が顕著になったタイミングでマイナスの影響を受けずに対応できるために、一歩、二歩先を見据えた制度や環境整備を進める必要があります。

【おすすめ記事】