“面接では良いと思ったのに”は面接官スキル不足!見抜く質問3選
「面接のときには良いと思ったのになぁ。」と、採用した人材に対して、入社後にはがっかりしてしまった。そんな時に「あの人は面接では猫を被っていたんだな」と、応募者側の非にしてしまう採用担当者がいます。
しかし、様々事情があれど最終的には面接で人材を見抜くのが採用担当者の責務。面接官にとっては辛いところですが、自分を良く見せて採用を勝ち取るために下準備をしてきた応募者に対しても、その「素顔」を見抜く力が面接官には求められます。
目次
①”続く”人材かを見抜く面接質問
昔に比べて転職や独立に対するハードルが下がった現代では、自社で長期的に腰を据えて働ける人材なのかどうかを見抜く力が一層重要になっています。
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前職の退職理由を聞く
転職者に関しては前職の退職理由、新卒でも例えばアルバイトを変えた経験などがあれば、理由を聞き出しましょう。
なぜなら過去の退職理由・何かしらの活動から離れた理由は、自社を辞める原因にもなり得るからです。
建前ではない本音、”本当の退職理由”を聞き出すには?
退職理由などに関してはマイナス印象に繋がるリスクが高い分「言わない方が良いこと」「こう答える」などマニュアル化されがちです。
面接の短時間内に本音を引き出すためには、答えも含めて相手が本心を答えやすい投げかけをするのも方法のひとつです。
「例えばやはり、ご自身の能力に見合った正当な報酬を希望して転職される方なんかは多いと思いますが…。」「例えば、上司と合わず、自分の考えを後押しして自信を持たせてくれるアルバイトを探す決心をされたという話も、私自身は聞いた事がありますが…。」など、
応募者側に「この面接者は、本当の理由を述べてもフラットに受け入れてくれそうだ」という印象を先に持ってもらう事で、本音を引き出す方法もあります。
②”性格”を見抜く面接質問
人間同士が協力して仕事が成り立つ以上、応募者の性格の特徴を掴みたいのは当然です。
しかしながら、人の性格というのは例え1年間付き合っても、その位では意外とまだまだ知らない部分があったりします。それだけ長期的な付き合いの中でやっと掴めてくるものを、初対面で的確に見抜くのは至難の技と言えるかもしれません。
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「長所はなんですか?」と聞かない
応募者本人に自分の長所・短所を話してもらうのは面接質問のスタンダードです。
応募者も答えをしっかりと用意していると思いますが、「人の性格というのは、実際には他人から見た自分である」という、ひとつの考え方があります。
例えば、応募者によっては面接の準備のために自分の長所と短所をまとめる際に「自分ではよく分からないから」と、親友や家族に「僕の長所ってなんだと思う?」と聞いてみる人がいます。
この時の、“周囲の人のコメント”こそが、実は面接官が聞きたい応募者の性格についての回答だったりするのです。
「大学のサークル活動の時に、周りの人からどんな人だと言われる事が多かったですか?」
「家族から、どんな性格だと言われる事が多いですか?」
など、周りの人のコメントを聞き出すと、面接官として掴みたかった応募者の性格の重要なヒントを引き出せる可能性があります。
③”自社に合う”人材かを見抜く面接質問
会社によって「好ましい人材」は、それぞれです。専門知識やスキルといった面も重要ですが、応募者が後々「この会社は自分には合わないかもな」と感じて離職してしまう理由は人事評価制度や待遇面、人間関係による事が多いでしょう。
後々不満を抱いて離職するような要素がないか、面接の段階で見抜く必要があります。
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“褒められて嬉しい事は何か”聞く
「自分が他人から認められて嬉しいと感じる事」を聞き出す事で、その人が何を大切にして行動しているかが見える場合があります。
企業に理念があるように、人にはそれぞれ過去の体験や教育によって構築された個人の理念のようなものが存在しています。
ロボットでは無い人間が仕事をしていく以上、その人自身の理念と自社の理念がマッチするのかどうかの見極めは、人材獲得においてどうしても見過ごせません。
「褒められて嬉しい事」から、その人の理念を汲み取って自社の理念と合うかを見極められる可能性があります。
十分な面接時間を確保しているか?
求める人材かどうかを面接で見抜くために質問内容の精査を行うのは当然ですが、必要な面接時間を確保しているかどうか見直すことも重要です。
選考回数が極端に少ない会社は採用に失敗する確率が高いという話は、残念ながら必然かもしれません。
選考回数・時間が少ない方が企業も応募者も負担が少なくて良いと感じるかもしれませんが、人を見抜くというのは決して容易な事ではありません。本当に必要な回数・時間を確保しているかどうか、選考回数なども含めて面接のステップを見直してみましょう。
採用に失敗した場合の損害を考えると、採用活動に必要な投資は積極的にするべきだと言えます。